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Definition and meaning of 江戸時代

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Wikipedia

江戸時代

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

江戸時代(えどじだい)は、日本の歴史において、江戸幕府(徳川幕府)によって日本が統治されていた時代である。徳川時代(とくがわじだい)とも言う。1603年(慶長8年)から1868年(明治元年)までに相当する。

目次

概要

慶長8年2月12日1603年3月24日)に徳川家康征夷大将軍に任命されて江戸(現在の東京)に幕府が樹立された時を始まりとして、明治元年9月8日1868年10月23日)に薩摩藩長州藩土佐藩の連合軍が江戸幕府を倒して明治改元した時を終わりとする、265年間を指す。

始期については、関ヶ原の戦いにおいて徳川家康が勝利した1600年(慶長5年)を始まりとする見方もある。終期については、徳川慶喜大政奉還明治天皇に宣言した1867年(慶応3年)11月9日とする見方や、江戸城が徳川一族から天皇一族に明け渡された1868年慶応4年)5月3日とする見方も存在する。藩政時代という別称もあるが、こちらは江戸時代に何らかの藩の領土だった地域の郷土史を指す語として使われる例が多い。

江戸時代初期

徳川家康征夷大将軍に就くと自領である江戸の地に幕府を開き、ここに徳川幕府(江戸幕府)が誕生する。豊臣政権崩壊後の政局の混乱を収め、産業・教育の振興その他の施策に力を入れるとともに、大坂の役により豊臣氏勢力を一掃。長く続いた政局不安は終わった。

徳川幕府は徹底的な政局安定策をとり、武家諸法度の制定や禁中並公家諸法度など諸大名や朝廷に対し、徹底した法治体制を敷いた。大名の多くが「所領没収」で姿を消し、全国の要所は直轄領(天領)として大名を置かず、多数の親藩大名に大領を持たせ、その合間に外様大名を配置し、譜代大名には小領と中央政治に関与する権利を与えるという絶妙の分割統治策を実施した。

皇居(旧・江戸城)富士見櫓、1659年(万治2年)築造。

「自家優先主義」との批判もあるが、これにより結果的には260年以上続く長期安定政権の基盤を確立し、「天下泰平」という日本語が生まれるほどの相対的平和状態を日本にもたらした。

また、農本主義的に思われている家康だが、実際には織田信長豊臣秀吉と同時代の人間であり、また信長の徹底的な規制緩和による経済振興策をその目で見てきていることからも、成長重視の経済振興派であった可能性が指摘されている。平和が招来されたことにより、大量の兵士(武士)が非生産的な軍事活動から行政的活動に転じ、広域的な新田開発が各地で行われたため、戦国時代から安土・桃山時代へと長い成長を続けていた経済は爆発的に発展し、高度成長時代が始まった。

徳川家康の名で発行されたオランダとの通商許可証(慶長14年7月25日1609年8月24日)付

また江戸時代には、対外的には長崎出島での中国オランダとの交流と対馬藩を介しての李氏朝鮮との交流以外は外国との交流を禁止する鎖国政策を採った(ただし、実際には薩摩に支配された琉球による対交易や渡島半島の松前氏による北方交易が存在した)。バテレン追放令は、既に豊臣秀吉が発令していたが、鎖国の直接的契機となったのは島原の乱で、キリスト教一揆(中世の国人一揆と近世の百姓一揆の中間的な性格を持つもの)が結び付いたことにより、その鎮圧が困難であったため、キリスト教の危険性が強く認識されたためであると言われる。またこの間、オランダが日本貿易を独占するため、スペインなどの旧教国に日本植民地化の意図があり、危険であると幕府に助言したことも影響している。中国では同様の政策を海禁政策と呼ぶが、中国の場合は主として沿海地域の倭寇をも含む海賊からの防衛及び海上での密貿易を禁止することが目的とされており、日本の鎖国と事情が異なる面もあった。しかし、日本の鎖国も中国の海禁と同じとして鎖国より海禁とする方が適当とする見解もある。鎖国政策が実施される以前には、日本人の海外進出は著しく、東南アジアに多くの日本町が形成された。またタイに渡った山田長政のようにその国で重用される例も見られた。

しかし鎖国後は、もっぱら国内重視の政策が採られ、基本的に国内自給経済が形成された。そのため三都を中軸とする全国経済と各地の城下町を中心とする経済との複合的な経済システムが形成され、各地の特産物が主に大坂に集中し、そこから全国に拡散した。農業生産力の発展を基盤として、経済的な繁栄が見られたのが元禄時代であり、この時代には文学や絵画の面でも、井原西鶴浮世草子松尾芭蕉俳諧近松門左衛門浄瑠璃菱川師宣浮世絵などが誕生していく。

江戸時代中期

ファイル:えちご屋広告チラシ.JPG
ゑちご屋チラシ

元禄時代の経済の急成長により、貨幣経済が農村にも浸透し、四木(・檜・)・三草(紅花または木綿)など商品作物の栽培が進み、漁業では上方漁法が全国に広まり、瀬戸内海の沿岸では入浜式塩田が拓かれての量産体制が整い各地に流通した。手工業では綿織物が発達し、伝統的な絹織物では高級品の西陣織が作られ、また、灘五郷伊丹酒造業有田瀬戸窯業も発展した。やがて、18世紀には農村工業として問屋制家内工業が各地に勃興した。

人と物の流れが活発になる中で、城下町港町宿場町門前町鳥居前町・鉱山町など、さまざまな性格の都市が各地に生まれた。その意味で江戸時代の日本は「都市の時代」であったという評価[1]がある。18世紀の初めころの京都と大坂はともに40万近い人口をかかえていた。同期の江戸は、人口100万人前後に達しており、日本最大の消費都市であるばかりでなく、世界最大の都市でもあった。当時の江戸と大坂を結ぶ東海道が、18世紀には世界で一番人通りの激しい道だったといわれている[2]

このような経済の発展は、院内銀山などの鉱山開発が進んで金・銀・銅が大量に生産され、それと引き替えに海外の物資が大量に日本に入り込んだためでもあったが、18世紀に入ると減産、枯渇の傾向がみられるようになった。それに対応したのが新井白石海舶互市新例(長崎新令)であった。彼は、幕府開設から元禄までの間、長崎貿易の決済のために、金貨国内通貨量のうちの4分の1、銀貨は4分の3が失われたとし、長崎奉行大岡清相からの意見書を参考にして、この法令を出した。その骨子は輸入規制と商品の国産化推進であり、長崎に入る異国船の数と貿易額に制限を加えるものであった。清国船は年間30艘、交易額は銀6000貫にまで、オランダ船は年間2隻、貿易額は3000貫に制限され、従来は輸入品であった綿布、生糸砂糖鹿皮、絹織物などの国産化を奨励した。

8代将軍となった徳川吉宗は、紀州徳川家の出身であり、それまで幕政を主導してきた譜代大名に対して遠慮することなく、大胆に政治改革をおこなった(享保の改革)。吉宗が最も心をくだいたのは米価の安定であった。貨幣経済の進展にともない、諸物価の基準であった米価は下落を続け(米価安の諸色高)、それを俸禄の単位としていた旗本・御家人の困窮が顕著なものとなったからである。そのため彼は倹約令で消費を抑える一方、新田開発による米の増産、定免法採用による収入の安定、上米令堂島米会所の公認などをおこなった。「米将軍」と称されたゆえんである。それ以外にも、財政支出を抑えながら有為な人材を登用する足高制、漢訳洋書禁輸の緩和や甘藷栽培の奨励、目安箱の設置その他の改革をおこなった。幕府財政は一部で健全化し、1744年(延享元年)には江戸時代を通じて最高の税収となったが、年貢税率の固定化やゆきすぎた倹約により百姓・町民からの不満を招き、折からの享保の大飢饉もあって、百姓一揆打ちこわしが頻発した。このように、土地資本を基盤とする反面、土地所有者ではない支配者層という独自な立場に立たされた武士の生活の安定と、安定成長政策とは必ずしも上手く融合できずに、金融引き締め的な経済圧迫政策が打ち出されて不況が慢性化した。

なお、「朱子学は憶測にもとづく虚妄の説にすぎない」と朱子学批判をおこなった荻生徂徠1726年(享保11年)頃に吉宗に提出した政治改革論『政談』には、徂徠の政治思想が具体的に示されており、これは日本思想史のなかで政治と宗教道徳の分離を推し進める画期的な著作でもあり、こののち経世論が本格化する。一方、1724年(享保9年)には大坂の豪商が朱子学を中心に儒学を学ぶ懐徳堂を設立して、後に幕府官許の学問所として明治初年まで続いている。1730年(享保15年)、石田梅岩は日本独自の道徳哲学心学(石門心学)を唱えた。享保年間は、このように、学問・思想の上でも新しい展開のみられた時代でもあった。

幕府財政は、享保の改革での年貢増徴策によって年貢収入は増加したが、宝暦年間(1751年 - 1763年)には頭打ちとなり、再び行き詰まりをみせた。これを打開するため、発展してきた商品生産・流通に新たな財源を見出し、さらに大規模な新田開発蝦夷地開発を試みたのが田沼意次であった。

田沼は、それまでの農業依存体質を改め、重商主義政策を実行に移した。商品生産・流通を掌握し、物価を引き下げるため手工業者の仲間組織を株仲間として公認、奨励して、そこに運上冥加などを課税した。銅座・朝鮮人参座・真鍮座などのを設け、専売制を実施した。町人資本による印旛沼手賀沼の干拓事業、さらに長崎貿易を推奨し、特に俵物など輸出商品の開発を通じて金銀の流出を抑えようとした。また、蘭学を奨励し、工藤平助らの提案によって最上徳内を蝦夷地に派遣し、新田開発や鉱山開発さらにアイヌを通じた対ロシア交易の可能性を調査させた。

これらは、当時としてはきわめて先進的な内容を含む現実的、合理的な政策であったが、賄賂政治を批判され、天明の大飢饉とも重なって百姓一揆打ちこわしが激発して失脚した。18世紀は北半球が寒冷化した小氷期の時代でもあったため、これが飢饉に拍車をかけたのである。

続いて田沼政治を批判した松平定信1787年(天明7年)に登場し、寛政の改革を推進した。田沼時代のインフレを収めるため、質素倹約と風紀取り締まりを進め、超緊縮財政で臨んだ。抑商政策が採られて株仲間は解散を命じられ、大名に囲米を義務づけて、旧里帰農令によって江戸へ流入した百姓を出身地に帰還させた。また棄捐令を発して旗本御家人らの救済を図るなど、保守的、理想主義的な傾向が強かった。

対外対策では、林子平の蝦夷地対策を発禁処分として処罰し、漂流者大黒屋光太夫を送り届けたロシアのアダム・ラクスマンの通商要求を完全に拒絶するなど、強硬な姿勢で臨んだ。七分積金人足寄場の設置など、今日でいう社会福祉政策を行ってもいるが、思想や文芸を統制し、全体として町人百姓に厳しく、旗本・御家人を過剰に保護する政策を採り、民衆の離反を招いた。また、重商主義政策の放棄により、田沼時代に健全化した財政は再び悪化に転じた。

その一方で、超長期の政権安定、特に前半の百数十年は成長経済基調のもと、町人層が発展し、学問・文化・芸術・経済等様々な分野の活動が活発化し、現代にまで続く伝統を確立している。

江戸時代後期

発展する経済活動と土地資本体制の行政官である武士を過剰に抱える各政府(各藩)との構造的な軋轢を内包しつつも、「泰平の世」を謳歌していた江戸時代も19世紀を迎えると、急速に制度疲労による硬直化が目立ち始める。

それに加えて、18世紀後半の産業革命によって欧米諸国は急速に近代化しており、それぞれの政治経済的事情から大航海時代の単なる「冒険」ではなく、自らの産業のために資源市場を求めて世界各地に植民地獲得のための進出を始めた。極東地域、日本近海にも欧米の船が出没する回数が多くなったが、幕府は日本との外交ルートを模索する外国使節や外国船の接触に対し、1825年(文政8年)には外国船打払令を実行するなど、鎖国政策の継続を行った。

ファイル:大塩平八郎終焉の地碑.JPG
大塩平八郎終焉の地

松平定信の辞任後、文化文政時代から天保年間にかけての約50年間、政治の実権は11代将軍徳川家斉が握った。家斉は将軍職を子の家慶に譲った後も実権を握り続けたので、この政治は「大御所政治」と呼ばれている。家斉の治世は、はじめ質素倹約の政策が引き継がれたが、貨幣悪鋳による出目の収益で幕府財政が一旦潤うと、大奥での華美な生活に流れ、幕政は放漫経営に陥った。上述の外国船打払令も家斉時代に発布されたものである。一方では、商人の経済活動が活発化し、都市を中心に庶民文化(化政文化)が栄えた。しかし、農村では貧富の差が拡大して各地で百姓一揆や村方騒動が頻発し、治安も悪化した。1805年(文化2年)には関東取締出役が置かれている。

1832年(天保3年)から始まった天保の大飢饉は全国に広がり、都市でも農村でも困窮した人々があふれ、餓死者も多く現れた。1837年(天保8年)、幕府の無策に憤って大坂町奉行所の元与力大塩平八郎が大坂で武装蜂起した。大塩に従った農民も多く、地方にも飛び火して幕府や諸藩に大きな衝撃を与えた。このような危機に対応すべく、家斉死後の1841年(天保12年)、老中水野忠邦が幕府権力の強化のために天保の改革と呼ばれる財政再建のための諸政策を実施したが、いずれも効果は薄く、特に上知令は幕府財政の安定と国防の充実との両方を狙う意欲的な政策であったが、社会各層からの猛反対を浴びて頓挫し、忠邦もわずか3年で失脚した。

『海国図志』

忠邦はまた、アヘン戦争におけるの敗北により、従来の外国船に対する異国船打払令を改めて薪水給与令を発令して柔軟路線に転換する一方、江川英龍高島秋帆に西洋流砲術を導入させて、近代軍備を整えさせた。アヘン戦争の衝撃は、日本各地を駆け巡り、魏源の『海国図志』は多数印刷されて幕末の政局に強い影響を与えた[3]

こうした中、薩摩藩長州藩など「雄藩」と呼ばれる有力藩では財政改革に成功し、幕末期の政局で強い発言力を持つことになった。

経済面では、地主や問屋商人の中には工場を設けて分業や協業によって工場制手工業生産をおこなうマニュファクチュアが天保期には現れている。マニュファクチュア生産は、大坂周辺や尾張の綿織物業、桐生足利結城など北関東地方の絹織物業などでおこなわれた。

江戸時代末期

詳細は「幕末」を参照

1853年(嘉永6年)、長崎の出島への折衝のみを前提としてきた幕府のこれまでの方針に反して、江戸湾の目と鼻の先である浦賀に強行上陸したアメリカ合衆国マシュー・ペリーとやむなく交渉した幕府は、翌年の来航時には江戸湾への強行突入の構えをみせたペリー艦隊の威力に屈し日米和親条約を締結、その後米国の例にならって高圧的に接触してきた西欧諸国ともなし崩し的に同様の条約を締結、事実上「開国」してしまった。

下級武士や知識人階級を中心に、「鎖国は日本開闢以来の祖法」であるという説に反したとされた、その外交政策に猛烈に反発する世論が沸き起こり、「攘夷」運動として朝野を圧した。世論が沸き起こること自体、幕藩体制が堅牢なころには起こり得ないことであったが、この「世論」の精神的支柱として、京都天皇=帝(みかど)の存在がクローズアップされる。このため永い間、幕府の方針もあり、政治的には静かな都として過ごしてきた京都がにわかに騒然となっていき、有名な「幕末の騒乱」が巻き起こる。

一時は大老井伊直弼の強行弾圧路線(安政の大獄)もあり不満「世論」も沈静化するかに思われたが、桜田門外の変後、将軍後継問題で幕府がゆれる間に事態は急速に変化する。

薩摩藩では、島津斉彬が死んだ後、後を継いだ藩主島津忠義の父である島津久光長州藩を牽制すべく公武合体運動を展開し、藩内の攘夷派を粛清(寺田屋事件)し、幕府に改革を要求した(文久の改革)。島津久光は江戸から薩摩への帰路、生麦事件を引き起こし、翌年薩英戦争で攘夷の無謀さを悟ることになる。

藩内改革派と保守派が藩政の主導権を争っていた長州藩では、1863年(文久3年)5月、馬関海峡を航行中の外国船を自藩製の大砲で攻撃して「攘夷」を決行した。また、京都における主導権争いから薩摩藩らと衝突、1863年(文久3年)8月、三条実美らの七卿落ち、翌1864年(元治元年)の池田屋事件を契機に薩摩藩・会津藩桑名藩と武力衝突した(禁門の変)。

禁門の変を理由に幕府は、第一次長州征伐を決行、同時期に、英米仏蘭4ヶ国艦隊の反撃に遭い、上陸され砲台を占拠された(四国艦隊下関砲撃事件)。その後、高杉晋作木戸孝允らが藩政を掌握した。

このような情勢下、薩摩、長州ら政争を繰り返していた西国雄藩は坂本龍馬中岡慎太郎の周旋により、同盟を締結(薩長同盟)した。その後、幕府は第二次長州征伐を決行するが、高杉晋作の組織した奇兵隊などの庶民軍の活躍に阻まれ、また、総指揮者である将軍徳川家茂が大坂城で病没するなどもあり、失敗した。

折から幕法に反して京都に藩邸を置く諸大名を制御できず、京都の治安維持さえ独力でおぼつかない幕府と、幕藩体制の根幹である「武士」の武力に対する信頼とその権威は、この敗北によって急速になくなっていった。薩長は、土佐藩肥前藩をも巻き込み、開国以来の違勅条約に対する反対論と外国人排撃を主張、実行に移そうとする「攘夷」を、国学の進展などにより江戸時代後期から広がっていた国家元首問題としての尊王論とを結びつけ、「尊皇攘夷」を旗頭に「倒幕」の世論を形成していった。

しかし、1867年。15代将軍徳川慶喜は起死回生の策として大政奉還を実行し、徳川の政治的生き残りを図る。これは朝廷に対し恭順の意を表し、新しく成立するであろう新政府において重要な地位に立って、大名連合政権の上に立とうとする考えであった。武力によって完全に幕府を倒そうとしていた倒幕勢力は攻撃の名目を一時的に失ったため、先手を取られた形となった。しかし、薩長の倒幕派が太政官制度を復活させ、天皇を中心とした新政府を樹立。徳川から朝廷への政権交代を宣言した(王政復古の大号令)。その後、徳川を盟主とする旧幕府勢力と薩長を主体とする新政府が対立し、鳥羽・伏見の戦いを機に戊辰戦争が勃発。新政府に敗れ去った慶喜は、江戸城無血開城を経て降伏した。降伏後も一部の旧幕府勢力が東北などで抵抗したが、五稜郭箱館戦争を最後に新政府が勝利し、戊辰戦争は終結した。こうして明治維新が始まり、日本も本格的に近代化の時代を向かえることになる。

主な出来事

政治・社会

中央政治

江戸時代は征夷大将軍徳川氏を中心として、武士階級が支配していた封建社会であった。一般市民の身分制度は士農工商と呼ばれる階級制であり、武士が民衆を支配していた。それまで武士と農民は分離していなかったが、豊臣秀吉刀狩りと武士は城下町人は町屋・農民は村落と住居が固定されるなどにより武士階級と農民が明確に分離された。しかし江戸時代の各階層にある程度の流動性も見られる。特に江戸には飢饉などにより地方から流入してきた農民も多く、幕府はしばしば帰農令を出している。また、全国の諸藩には、郷士と呼ばれる自活する武士も存在した。彼らは城下に住み藩主から俸禄を貰っていた武士である藩士とは明確に区別され、また一段下の身分として差別されることもあった。幕末に活躍した人びとには、勤皇方、幕府方を問わず、下級藩士・郷士町人など軽輩階層出身者であった者が多い。

幕府は江戸、大坂京都町奉行所司代を置き重視したが、その他伊豆日田長崎新潟飛騨や重要鉱山に代官を配置し支配した。これらの支配力は単に一都市に限らず、京都所司代山城丹波近江など、大坂町奉行西日本諸国の天領采配がそれぞれ許されるなど、管轄地の諸大名を監察する役目もあった(京都所司代朝廷も監視していた)。但し、彼らの用いる兵力は殆どなく、18世紀初頭の長崎奉行は10数人、幕末の五条代官所でも30人しかいなかった。

幕府は政治力と経済力を分け隔てている。幕閣となり得る譜代大名にはそのほとんどが5万石から10万石程度の低い石高しか充てられなかったのに対し、幕政に関与することを決して許さなかった外様大名の多くには数十万石の大封と国持大名の格式が与えられた。しかもその幕閣ですら、大老の特例を除き、定員4〜5名老中が重要案件は合議で、日常案件は月番制で決裁を行うという権力の分散が比較的早い時期にはかられている。これは室町幕府において三管領の一家でありかつ複数の大国の守護を兼ねた細川氏が、やがては管領職を独占するほどの世襲権力となって足利将軍家をも圧倒するようになったことに対する反省である。

地方政治

江戸幕府より統治の許可を得た諸大名が原則的には一代に限り土地統治を認められた封建体制である。領土の支配体制は各大名の規模によってかなり異なるが、ほぼ幕府の支配機構体制に準ずる形をとった。身分制についても同じである。ただ、大名は支配土地を自由自在に支配できたわけではなく、幕府からは大目付が発する監察使にその行政を監視規制されていた。このため武家諸法度違反で相当数の大名が改易・減封処分を受けたが、この処罰は親藩・譜代・外様の別なく行われた。

大名には幕府によりその格式に定められた参勤交代と御手伝いの義務が課せられた。これが大名貧困化の大きな原因となった。これを打開するために藩政改革が18~19世紀にかけて各藩で実施される(早いところでは土佐藩が17世紀中葉に行った)。初期は倹約と藩札発布が主であったが、18世紀中盤になると塩・陶器などの土地産物の専売制がかなりの藩で実施される。変わったところでは紀州藩の「熊野三山寄付貸付」があり、大名みずからが金融業者になり利子を取るということまでしている。また、仙台藩が大坂の升屋の番頭である山片蟠桃に藩財政を総覧させたように財政を商人に任せるような藩も出てきた。

一部の国持大名の藩を除いて、藩の領地は中心城と城下町周辺と、その他は少し離れた飛び地を持っていた(相給)。この傾向は特に10万石前後の譜代大名に多く見られる。京都付近の淀藩は山城など近畿のほか遠く上総まで所領を持っていた。

大名の支配方法としては、戦時の軍役が参勤交代と天下普請への参加義務という形で残されたほか、有力大名には将軍の子女を養子や嫁として送り込むことにより身内化するという、事実上のお家乗っ取りに近い手段までが講じられた。

なお、一部の例外を除いて、各藩は藩士への知行体制を18世紀初旬までに地方知行制(藩主が領地の一部を藩士に与え、そこからあがる年貢収入はその藩士のものとすることを許す)から俸禄制(藩主の領地からあがる年貢収入は一旦すべて藩の蔵に入れ、そこから藩士に蔵米を年俸として支給する)へと変遷させている。

江戸時代初期、各藩は隣接する藩との間で境界争いが盛んとなった。有名な所では久保田藩と盛岡藩が干戈を交えるところまで発展した鹿角領争いであるが、これ以外にも仙台藩と相馬藩、萩藩と徳山藩などがある。これらは中期ごろまでに大体解決し、このとき決定した境界は現在にも引き継がれている。

地方

この時代は農本主義のため、幕府・大名の拠点のある城を中心とした町(城下町)の他は基本的に農村と考えられていた。このため港の利益や鉱山の鉱物なども米に換算していた。大名たちは上納金を貢いでくれる城下町が栄えることは、みずからの発展と同義と考え保護政策をおこなった。

しかし、江戸時代中期に入り港町や宿場町などの発展、換金性の高い綿が栽培され始めるなど農村部に資本主義が流入され、また(これが最も大きいのだろうが)大名への献金が過重になり過ぎて商家の一部がつぶれるなど、城下町の衰退が目立つようになった。この農民の商売熱を冷まそうと幕府は田畑永代売買禁止令や帰農令などを発布するも効果がなかった。

農村では名主庄屋が幕府・大名と農村の橋渡しとして存在し、原則的に武士は農村にいなかったとされる(地方知行制を温存した仙台藩など例外はある)。この名主、庄屋は昔から土地を所有している有力農民や土着した武士の末裔などがなる場合が多く、苗字帯刀あるいは諸役御免の特権を持つ者や郷士に列せられるものも多かった。また大きな村では複数名の名主、庄屋が寄合を開いて村を治めた。かれらは、年貢を滞りなく収めるようにするだけでなく、施政者の命令を下達する役目もあった。諸藩により違いはあるものの、百姓が困っている場合には彼らを代表して施政者に伝え、一揆の際には農村側に立って先導するような百姓側の代表としての意識の強いものと、支配機構の末端をになう下級官吏の面が強く一揆などの際に標的となる場合もあった。困窮した零細農民の土地を集積するなど地主的な側面の強くなる近世後期には後者の面を持つものが多くなった。

読み書きを中心とした寺子屋や郷校が城下町のみならず農村部にも建てられたため、日本人の識字率は高かった。また岡山藩の閑谷学校を嚆矢として、あちこちの藩・旗本が郷民でも入校できる学校を作った。このようなことが最上徳内間宮林蔵などの農村出身者の活躍に一枚買っているといえる。

幕府により大名の大幅な配置換えが実施された江戸時代は、同時に日本中で活発な文化交流が行われた時代でもあった。例えば、三河の水野氏が備後福山に立藩したため三河の言語が備後地域に流入され、福山地方の方言に三河方言が混ざっている。また、信濃を統治していた仙石氏が但馬出石に転封した際、信濃の蕎麦を出石に持ち込んだため、出石そばが発祥した。このような物の交流は各地で起こっているが、これが現在の名産物になっている地域も多い。

財政

万延大判

徳川家康は武士の支配構造の基本として重農政策を選んだため、支配者階級である武士階級は、その収入をに依存していた。そのため幕府の経済政策の主力は米相場を安定させる事が中心になった。しかしながら、収入を増やすために米の生産量を増やすと米価が下がると言う様になかなか思うようにはいかず、商人たちが経済の主導権を握るようになる。また、町人階級の経済的躍進は、武士階級を困窮させる事になり、幾度も倹約令や徳政令が出される事になる。

また18世紀に入ると日本は飢饉が頻発するようになり、天保の大飢饉になると藩によっては収穫ゼロ(津軽藩など)の所も出てくるようになる。これを見て田沼意次は、重商政策を取り入れようとしたが、反対勢力によって失敗に終わっている。幕府は17世紀末の元禄年間以降、貨幣の中に含まれる金を減らし、貨幣の発行量を多くすることによって貨幣発行益を上げて財政を持ち直そうとしたが、いずれも過度のインフレーションを招き失敗に終わっている(徳川綱吉元禄改鋳徳川吉宗元文改鋳徳川家斉の頃の南鐐二朱銀の発行など)。

朝廷関係

社会

江戸時代には遠方の寺社への巡礼、参拝がさかんになった。これは多分に娯楽的な意味を持ち、民衆が旅行するようになった起源とも言われる。中には旅行代理業者や案内業も現れ、寺社の側に歓楽街ができたところもある。また、現在の旅行ガイドブックのような案内書も刊行されている。この遠方への巡礼の背景には、五街道や宿場町の整備、治安の良化などのインフラが整ったことがある。これらの代表的なものには、西国三十三箇所四国八十八箇所巡礼などがある。また、江戸末期には、天理教金光教などの神道系の新宗教が現れている。

士農工商の下には、古くからあった穢多非人と呼ばれる被差別階級があり、かれらは人の嫌がる仕事(刑死執行人・掃除など)を与えられ、その上、幕藩体制維持のために諸大名より差別政策の犠牲者となった。明治維新によって死牛馬取得権などの特権を失った反面、差別は依然残り、部落解放運動につながった。

経済・貿易・対外関係

江戸時代は経済的にはめまぐるしい発展を遂げ、その資本の蓄積は、明治維新以降の経済発展の原動力となる。各地の諸大名は、江戸藩邸や参勤交代の費用を捻出するために自藩産出の米や魚農産物を大坂に売ったため、大坂は諸大名の蔵屋敷が置かれ全国の特産品が並び、盛況を活した。また、参勤交代やお手伝い普請で多くの諸大名が街道筋の宿屋・旅籠に泊まったため、経済の流通が活発化したのである。江戸幕府は株仲間を結成させて特定商人の独占を認めることで商業統制を行おうとした。だが、実際には江戸時代も後期に入ると、都市・地方ともに新興商人の台頭が始まり、活発な展開を見せるようになる。幕府はこうした経済発展の動きに十分な対応が取れず、物価変動による社会的混乱を鎮められずに幕府が動揺する一因となった。

対外政策としては幕府は鎖国政策を布いていた。しかし、将軍代替りの際に行われた朝鮮通信使やオランダ商館長らによって世界的な情勢は大体把握していたといわれている。例えば天保の改革を行った水野忠邦は中国でアヘン戦争が起こると直ちに無二念打ち払い令を撤回させたようにである。また、長崎鳴滝に西洋医術の塾を開いたシーボルトのもとに多数の日本人が修学するなど西洋人と日本人との交流は盛んであった。

農業・林業
農業技術:農業器具の進歩、千歯こき備中鍬、金肥料(干鰯油粕
農学:二宮尊徳
水産業
俵物干鮑フカヒレ…いずれも中華料理の高級食材)
鉱業
佐渡金山生野銀山石見銀山別子銅山
手工業
商品作物マニュファクチュア
交通
陸上交通:五街道東海道中山道日光街道甲州街道奥州街道
水上交通:弁才船角倉了以河村瑞賢東廻り航路西廻り航路
通信:飛脚制度
都市
三都:江戸・大坂・京都、城下町宿場町門前町長野山田等)
慶長丁銀
商人
江戸商人、上方商人
貨幣
江戸幕府は、大量に蓄積された金銀を原資に貨幣制度の改革を行った。幕府創立前の1601年(慶長6年)に金座(小判座)および銀座を設立し、慶長金の鋳造を命じた。慶長から寛永期頃までは各地の金山および銀山の産出が世界有数を誇る規模であり、五代将軍徳川綱吉の頃までは江戸城御金蔵の金銀の蓄えも潤沢であった。そして輸入品であった永楽銭などに代わり1636年(寛永13年)、銭座を設けて寛永通宝などの国内貨幣を鋳造し、流通させた。
慶長小判
しかしながら、高額貨幣は、東日本は金貨小判)が、西日本は銀貨丁銀)が流通の基本となっており、その相場も日々変動したため、両替商などの金融業を発達した。また大量の貨幣を運ぶのを避けるため、手形取引も発達した。また、1620年(元和6年)頃から世界に先駆けて大坂(大阪)の堂島において先物取引がおこなわれていた。
経済が発展するとともに大量の物資輸送の必要が出ので、弁才船による日本沿海を周回する物資流通が大きく発達した。
寛永通寳
また寛永期を過ぎると金銀の産出に陰りが見え始めたのに対し、人口が次第に増加し経済が発展して幕府の支出が増大したため財政難に陥るようになり、金銀の備蓄も底が見え始め、1695年(元禄8年)の元禄金の発行を発端に出目獲得および通貨拡大のため品位を低下させる改鋳が行われるようになる。

1772年(安永元年)の南鐐二朱銀発行以降、次第にを基軸とする、分、朱の単位をもつ計数銀貨が増加し始め、1837年(天保8年)の一分銀発行に至って、丁銀のような秤量銀貨を凌駕するようになり、銀貨は小判の通貨体系に組み込まれることになった。

貿易
貿易は鎖国政策を布いていたために、主流は長崎唐人屋敷における中国出島におけるオランダとの交易であるが、対馬藩を仲介した李氏朝鮮との倭館での交易も幕府の公認を受けたものだった。抜け道もいくつか存在し、薩摩藩の支配下にあった琉球を通じた中国、東南アジアとの仲介貿易、松前藩を介したアイヌロシアとの交易などがおこなわれていた。交易とは違うが、天候不順により海外へ難破した者も数名いた。例外もあるだろうが、かれらは一様に外国の手厚い保護を受け外国の知識を得て日本に帰国した。18世紀末に、ロシアに漂流しエカチェリーナ2世に謁見した大黒屋光太夫や、幕末に活躍する中浜万次郎(ジョン万次郎)もその一人である。
なお江戸幕府は唯一李氏朝鮮とは正式な国交をもっていた。

学問・思想

江戸時代には、戦乱が静まり社会が安定し平和になったことと経済活動が活発になったことにより人びとの言論活動も活発になり多様な学問が開花した。また経済の発展による庶民の台頭は、学問の担い手を生むこととなった。江戸時代の学問の特徴としては、研究者個人の直感的、連想的な思考を軸とする中世的な発想で研究を進めるのではなく、文献などに基づき実証的に研究するという態度が現れたことが挙げられる。また一部には身分制度を否定したりする思想が現れた。このように、中世を離れ近代に近い時期として、江戸時代は歴史の上で近世と定義されている。

江戸時代中期になると、藩政改革の一環としての藩校開学が各地で行われるようになる。基本的には藩士の子弟に朱子学や剣術を奨励・徹底するものだが、一部には医術や西洋技術を講義し、さらに庶民までも受講対象となるところもあった。庶民レベルでは僧侶ら知識階級が庶民らの子どもを集めて基本的な読み書きを教えた。この寺子屋が増えていったことで日本の識字率が高まっていき、幕末から明治にかけての近代化を支える原動力となった。また、京都や大坂などの大きな町では江戸時代初期から伊藤仁斎が古義堂を開くなど私塾を構えるところもあったが、江戸中期くらいから郷村で村塾といわれる私塾が出てきた。

文化・芸術・風俗

文芸
芸能
音楽
建築
美術
園芸
風俗
食文化

宗教

儒教
儒教は日本においてはむしろ儒学として発展し、江戸時代初期から中頃にかけて朱子学陽明学が盛んになった。
仏教
仏教は、幕府の宗教政策の一貫として民衆支配の方策として用いられたために(檀家制度)一概に不振だった。仏教内部も腐敗し、いわゆる「葬式仏教」が成立したのもこの時期で、形骸化した仏教は神道、儒教の両派から批判された。織田政権や徳川幕府より邪宗とされた日蓮宗不受不施派は徹底的に弾圧された。
神道
神道では国学の隆盛に伴い、儒仏を廃した復古神道が唱えられ、一部では神仏分離が始まった。復古神道は儒教や仏教の教えを排除したが、一方では、神道と儒教が習合した神儒一致の垂加神道などの儒教神道が現れた。復古神道や垂加神道は幕末の尊王思想にも影響を与え、明治期の政策にも影響を与えた。明治維新で朝廷権力が復活したために、各地で勤皇の神社が建立され(湊川神社もこの頃)、天皇陵が各地で定められた。
耶蘇教
豊臣秀吉による伴天連追放令の流れを受け、耶蘇教と呼ばれたキリスト教は江戸時代のほとんどを通じて徹底した取締りを受けた。江戸時代初期は交易国であったイギリスポルトガルなどからもキリスト教が伝えられたため、禁止令も徹底されなかった。しかし鎖国政策を強めるにつれてキリスト教の弾圧が強化され、1622年(元和8年)には長崎西坂で「元和の大殉教」として知られる大量処刑が行われた。三代将軍徳川家光の時代には、封建制度の確立、鎖国の徹底、キリシタンの禁止が三大政策となり、キリスト教徒は殉教か棄教のいずれかを選択せざるを得なくなった。1637年(寛永14年)におきた島原の乱後は全国でキリシタン取締りが徹底され、寺請制度などの制度によってキリシタンを摘発した。わずかに残った教徒は隠れキリシタンとして幕末まで信仰を持続した。

人物

脚注

  1. ^ 大石慎三郎は「全世界の歴史を見渡してみても、日本の江戸時代ほど都市が計画的に、しかも大量に作られ、その新しく作った都市が社会構造の中で中心になった例は、ほかに見られない」と述べている。林・大石『流通列島の誕生』(1995)。
  2. ^ 佐藤・岡崎(2000)。
  3. ^ 源了圓は、「『海国図志』の日中韓の読み方の違い」において、後に洋務派と変法派を生みつつも刊行当時は正しく評価されなかった清国、『海国図志』への反応が鈍かった朝鮮、翻刻本23種(うち和訳本16種)が刊行され、国民一般に公開されて、きわめて関心が高かった日本を比較している。源(1999)

関連項目

参考文献

  • 佐藤誠三郎岡崎久彦『日本の失敗と成功—近代160年の教訓』扶桑社、2000.6、ISBN 4-594-02917-5
  • 源了圓「『海国図志』の日中韓の読み方の違い」『地球日本史3 江戸時代が可能にした明治維新』産経新聞ニュースサービス、1999.4、ISBN 4-594-02665-6
  • 林玲子・大石慎三郎『新書・江戸時代5 流通列島の誕生』講談社<講談社現代新書>、1995.11、ISBN 4-06-149261-6

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